自宅住所を出さないための
バーチャルオフィス選び

料金だけでなく、法人登記や郵便物の受け取り方まで確認して、自分の使い方に合うバーチャルオフィスを選びましょう。

バーチャルオフィスを利用する個人事業主のワークスペース

まずは個人事業主向けの6社から比較する

個人事業主がバーチャルオフィスを選ぶなら、月額料金だけでなく、法人登記の可否や郵便物の転送方法まで確認しておきたいところです。

当サイトでは、個人事業主が利用しやすいバーチャルオフィス6社を、料金・法人登記・郵便転送などで比較しています。どこを選べばよいか迷っている方は、まず6社の違いを確認してみてください。

個人事業主におすすめのバーチャルオフィス6選を比較する →

目的からバーチャルオフィスを探す

法人登記をしたい、料金を抑えたい、開業届の住所をどうするか決めたいなど、目的に合わせてバーチャルオフィスを探せます。

料金を抑えたい

月額数百円台のプランもあり、料金を抑えて事業用住所を使えるサービスがあります。格安プランを中心に、法人登記や郵便転送の対応まで比較しています。

格安バーチャルオフィスを比較する →

法人登記したい

法人登記をする方は、登記対応の料金と郵便物の受け取り方法を確認しましょう。

法人登記できるバーチャルオフィスを比較する →

開業届について知りたい

個人事業主の開業届にバーチャルオフィスの住所を使うときは、納税地や住所の書き方を確認しましょう。

開業届にバーチャルオフィスを使う方法を見る →

自宅住所を公開したくない

自宅住所を事業用に公開したくない方は、どこで住所が知られるのかを確認し、公開しない方法を選びましょう。

個人事業主が自宅住所を公開しない方法を見る →

地域からバーチャルオフィスを探す

東京・大阪・京都・横浜など、使いたい住所の地域からバーチャルオフィスを探せます。

東京のバーチャルオフィス

渋谷・新宿・銀座など、都内の住所から選べます。対応しているサービスが多く、料金や利用したいエリアを比較して選べます。

東京のバーチャルオフィスを比較する →

大阪のバーチャルオフィス

梅田・本町など、大阪市内の住所を利用できます。関西で事業用の住所を用意したい方向けに、料金や法人登記の条件を比較しています。

大阪のバーチャルオフィスを比較する →

京都のバーチャルオフィス

京都市内の住所を利用できます。対応しているサービスは限られるため、利用できる住所や料金、法人登記の条件で比較しています。

京都のバーチャルオフィスを比較する →

横浜のバーチャルオフィス

横浜駅周辺や関内などの住所を利用できます。料金や法人登記、郵便転送などを比較して、横浜で使いやすいサービスを紹介しています。

横浜のバーチャルオフィスを比較する →

バーチャルオフィスの評判・口コミから探す

気になるバーチャルオフィスが決まっている方は、各サービスの評判・口コミや料金、契約前に確認したいポイントをチェックできます。

レゾナンス

月額990円から法人登記に対応。東京・大阪・横浜の住所を利用でき、郵便物の転送にも対応しています。

レゾナンスの評判・口コミを見る →

GMOオフィスサポート

法人登記に対応したプランは月額1,650円から。初期費用0円で、東京・横浜・大阪など複数の住所から選べます。住所の表示だけでよければ月額660円のプランもあります。

GMOオフィスサポートの評判・口コミを見る →

DMMバーチャルオフィス

東京・横浜・大阪などの住所を月額660円から利用できます。ただし法人登記する場合はベーシックプラン(月額2,530円〜)が対象です。

DMMバーチャルオフィスの評判を見る →

ワンストップビジネスセンター

月額5,280円から法人登記に対応。週1回の郵便転送が基本料金に含まれ、全国の拠点で会議室も利用できます。

ワンストップビジネスセンターの評判を見る →

バーチャルオフィス1

月額880円から法人登記に対応。月4回の郵便転送が基本料金に含まれ、郵便物の到着はLINEで確認できます。

バーチャルオフィス1の評判・口コミを見る →

METSオフィス

法人登記に対応したビジネスプラスは月額1,430円〜。月額270円のライトプランは住所利用のみで、法人登記には使えません。自社所有ビルの住所を利用でき、郵便物の受取・転送にも対応しています。

METSオフィスの評判・口コミを見る →

このほかのバーチャルオフィスについても、評判・口コミや料金、契約前に確認したいポイントをまとめています。

すべてのサービスの評判・口コミを見る →

バーチャルオフィスを選ぶ4つのポイント

バーチャルオフィスを選ぶときは、料金やサービス内容を見比べる前に、確認しておきたいポイントがあります。次の4点を押さえて比較しましょう。

1.法人登記に対応しているか

法人登記をする場合は、希望するプランが登記に対応しているか確認しましょう。最安プランでは法人登記できないサービスもあります。

2.郵便物の受け取り・転送方法

郵便物の転送頻度や料金、店舗での受け取りに対応しているかを確認しましょう。郵便物をよく受け取る方は、転送費用も含めて比較することが大切です。

3.利用したい住所・エリアを選べるか

ホームページや名刺などに掲載する住所になるため、使いたい地域やエリアから選びましょう。来店して郵便物を受け取る方は、アクセスも確認しておくと便利です。

4.初期費用やオプションを含めた総額で比較する

月額料金だけでなく、入会金や保証金などの初期費用も含めて比較しましょう。法人登記や郵便転送、来店受取などが基本料金に含まれず、オプション料金が必要なサービスもあります。

必要な機能を追加したあとの月額料金まで確認すると、実際にかかる費用を比較できます。年間払いを選ぶ場合は、契約期間や更新条件も確認しておきましょう。

【まとめ】自分に合ったバーチャルオフィスを選ぼう

バーチャルオフィスは、プランによって法人登記の可否や郵便物の扱いが変わります。目的や地域、気になるサービスから、自分の使い方に合うものを探してみてください。

どれを選ぶか決めきれない方は、料金・法人登記・郵便転送を一覧で比較した個人事業主におすすめのバーチャルオフィス6選を確認してみてください。