自宅住所を出したくない個人事業主・ひとり起業家へ
自宅住所を出さないための
バーチャルオフィス選び
料金だけでなく、法人登記や郵便物の受け取り方まで確認して、自分の使い方に合うバーチャルオフィスを選びましょう。

まずは個人事業主向けの6社から比較する
個人事業主がバーチャルオフィスを選ぶなら、月額料金だけでなく、法人登記の可否や郵便物の転送方法まで確認しておきたいところです。
当サイトでは、個人事業主が利用しやすいバーチャルオフィス6社を、料金・法人登記・郵便転送などで比較しています。どこを選べばよいか迷っている方は、まず6社の違いを確認してみてください。
目的からバーチャルオフィスを探す
法人登記をしたい、料金を抑えたい、開業届の住所をどうするか決めたいなど、目的に合わせてバーチャルオフィスを探せます。
地域からバーチャルオフィスを探す
東京・大阪・京都・横浜など、使いたい住所の地域からバーチャルオフィスを探せます。
バーチャルオフィスの評判・口コミから探す
気になるバーチャルオフィスが決まっている方は、各サービスの評判・口コミや料金、契約前に確認したいポイントをチェックできます。
GMOオフィスサポート
法人登記に対応したプランは月額1,650円から。初期費用0円で、東京・横浜・大阪など複数の住所から選べます。住所の表示だけでよければ月額660円のプランもあります。
DMMバーチャルオフィス
東京・横浜・大阪などの住所を月額660円から利用できます。ただし法人登記する場合はベーシックプラン(月額2,530円〜)が対象です。
METSオフィス
法人登記に対応したビジネスプラスは月額1,430円〜。月額270円のライトプランは住所利用のみで、法人登記には使えません。自社所有ビルの住所を利用でき、郵便物の受取・転送にも対応しています。
このほかのバーチャルオフィスについても、評判・口コミや料金、契約前に確認したいポイントをまとめています。
バーチャルオフィスを選ぶ4つのポイント
バーチャルオフィスを選ぶときは、料金やサービス内容を見比べる前に、確認しておきたいポイントがあります。次の4点を押さえて比較しましょう。
1.法人登記に対応しているか
法人登記をする場合は、希望するプランが登記に対応しているか確認しましょう。最安プランでは法人登記できないサービスもあります。
2.郵便物の受け取り・転送方法
郵便物の転送頻度や料金、店舗での受け取りに対応しているかを確認しましょう。郵便物をよく受け取る方は、転送費用も含めて比較することが大切です。
3.利用したい住所・エリアを選べるか
ホームページや名刺などに掲載する住所になるため、使いたい地域やエリアから選びましょう。来店して郵便物を受け取る方は、アクセスも確認しておくと便利です。
4.初期費用やオプションを含めた総額で比較する
月額料金だけでなく、入会金や保証金などの初期費用も含めて比較しましょう。法人登記や郵便転送、来店受取などが基本料金に含まれず、オプション料金が必要なサービスもあります。
必要な機能を追加したあとの月額料金まで確認すると、実際にかかる費用を比較できます。年間払いを選ぶ場合は、契約期間や更新条件も確認しておきましょう。
【まとめ】自分に合ったバーチャルオフィスを選ぼう
バーチャルオフィスは、プランによって法人登記の可否や郵便物の扱いが変わります。目的や地域、気になるサービスから、自分の使い方に合うものを探してみてください。
どれを選ぶか決めきれない方は、料金・法人登記・郵便転送を一覧で比較した個人事業主におすすめのバーチャルオフィス6選を確認してみてください。
