東京のバーチャルオフィスおすすめ7選|料金・法人登記・住所で比較

東京の街並みとオフィスで仕事をする個人事業主をイメージした画像

東京には多くのバーチャルオフィスがあり、料金やサービス内容もさまざまなため、どこを選べばよいか迷ってしまいます。

この記事では、東京で利用できるバーチャルオフィスの中から料金・法人登記・郵便物・住所を比較し、候補を7社に絞って紹介します。自宅住所を公開せずに開業したい個人事業主や副業の人も、自分に必要な条件から選べるように整理しました。

「最安のプラン」と「法人登記できる最安のプラン」は同じとは限りません。料金だけで選ばず、法人登記や郵便物の対応、利用できる住所まで含めて比較することで、自分の目的に合ったバーチャルオフィスを選べます。

目次

【結論】東京のバーチャルオフィスは目的に合うサービスから選ぶのがおすすめ

東京でバーチャルオフィスを選ぶなら、住所利用だけで月額料金を抑えたい人はGMOオフィスサポート法人登記まで低料金で利用したい人はレゾナンスがおすすめです。都内の複数エリアから住所を選びたい人はワンストップビジネスセンター、会議室やビジネスラウンジまで使いたい人はリージャスが向いています。

自宅住所を公開せずに開業したい個人事業主・副業者は、住所利用だけでよいのか、郵便物の転送まで必要なのか、将来法人登記する予定があるのかを整理して選びましょう。

東京のバーチャルオフィス7社を料金・法人登記・住所で比較

東京のバーチャルオフィスを料金・法人登記・住所で比較するイメージ

東京のバーチャルオフィス7社を、法人登記できる料金・郵便物の対応・利用できる住所の3つの観点で比較します。

月額料金と法人登記できる料金を比較

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サービス法人登記対応の最安月額初期費用
レゾナンス990円〜
(月1回転送プラン)
5,500円
※キャンペーンで無料の場合あり
GMOオフィスサポート1,650円〜
(月1転送プラン)
0円
バーチャルオフィス1880円〜
(年払い・郵送費別)
5,500円
DMMバーチャルオフィス660円〜
(ミニマムプラン・年間契約)
5,500円
METSオフィスプラン・契約期間により異なるプランにより異なる
ワンストップ
ビジネスセンター
5,280円〜
(エコノミープラン)
10,780円
ユナイテッドオフィス2,310円〜
(メールボックスプラン・12か月前納)
5,500円

※料金・サービス内容は2026年8月時点の各社公式サイトを確認して掲載しています。契約期間・拠点・キャンペーンによって条件が異なる場合があります。

DMMバーチャルオフィスの月額660円のミニマムプランは法人登記に対応していますが、受け取れる郵便物が返品・返送品や個人事業主の税金関連書類などに限られます。一般的な事業用郵便物も受け取りたい場合は、ベーシックプランとの違いを確認して選びましょう。

郵便物の転送・受け取り方法を比較

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サービス転送頻度来店受取
レゾナンス月1回/週1回から選択
スポット転送あり

※月1回転送プランは不可
GMOオフィスサポート月1回/隔週/週1回から選択
※受取場所は拠点により異なる
バーチャルオフィス1月4回
(発送費別)

(契約店舗)
DMMバーチャルオフィス週1回
※プランにより受取可能な郵便物に制限あり
銀座で対応
※2026年8月時点で新規受付一時停止中
METSオフィス月1回・即時など
プランにより異なる

(全拠点・予約不要)
ワンストップ
ビジネスセンター
週1回
(送料・手数料込み)
対応あり
※受取場所は店舗により異なる
ユナイテッドオフィス週1回
即日転送はオプション
銀座オフィスで引取可
※郵便物・条件による

※郵便物の転送料、受取可能な郵便物、来店受取の場所・時間はサービスやプランによって異なります。

自宅住所を公開せずに仕事をするなら、月額料金だけでなく郵便物の受け取り方も確認しておきましょう。特に、書留や税務署・金融機関からの郵便物が届く予定がある人は、転送頻度や来店受取の可否を事前に比較しておきましょう。

東京で利用できる住所・エリアを比較

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サービス東京の主な住所・エリア
レゾナンス浜松町・青山・六本木・銀座・日本橋・渋谷駅前・渋谷神宮前・恵比寿・新宿・秋葉原
GMOオフィスサポート渋谷・恵比寿・表参道・新宿・銀座・青山・六本木・品川・秋葉原・三軒茶屋・池袋・目黒・上野
(東京13拠点)
バーチャルオフィス1渋谷(道玄坂)・神保町
DMMバーチャルオフィス渋谷・新宿・池袋・恵比寿・青山・九段下
※銀座は2026年8月時点で新規受付一時停止中
METSオフィス新宿三丁目・日本橋兜町・新宿御苑・赤羽
ワンストップ
ビジネスセンター
青山・田町・表参道・六本木・虎ノ門・麻布十番・品川・渋谷・恵比寿・新宿・秋葉原・銀座・日本橋・池袋・上野など
(東京24店舗)
ユナイテッドオフィス麹町・青山・銀座・表参道原宿・日本橋・渋谷・虎ノ門・西新宿・池袋など
(9オフィス・15か所)

※拠点数・受付状況は2026年8月時点の公式サイト情報です。新規開設や受付停止などで変更される場合があります。

東京はサービスによって選べる住所・エリアが異なります。住所の選択肢を重視するならGMOオフィスサポートやワンストップビジネスセンター、都心の複数エリアから選ぶならレゾナンスやユナイテッドオフィスを比較しましょう。

東京のバーチャルオフィスおすすめ7選

東京のバーチャルオフィス7社から自分に合うサービスを選ぶイメージ

ここからは、料金・法人登記・郵便対応・住所を比較して選んだ、東京でおすすめのバーチャルオフィス7社を紹介します。

1.レゾナンス|料金・法人登記・郵便対応のバランスがよい

法人登記まで考えている人には、月額990円から利用できるレゾナンスがおすすめです。東京の住所が複数から選べるうえ、郵便転送にも対応しているため、料金を抑えながら法人登記と郵便対応の両方を重視したい人に向いています。

▶レゾナンスの評判・口コミはこちら

2.GMOオフィスサポート|東京13拠点から住所を選べる

東京の住所を複数の拠点から選びたい人には、GMOオフィスサポートがおすすめです。渋谷・銀座・新宿・青山など13拠点から選べ、初期費用0円で始められます。

▶GMOオフィスサポートの評判・口コミはこちら

3.バーチャルオフィス1|低料金で法人登記と郵便転送を利用できる

法人登記と郵便転送を低料金で利用したい人には、バーチャルオフィス1がおすすめです。渋谷・神保町の住所を月額880円から利用でき、法人登記にも対応しています。

▶バーチャルオフィス1の評判・口コミはこちら

4.DMMバーチャルオフィス|都心の住所を低料金で利用できる

都心の住所を低料金で利用したい人には、DMMバーチャルオフィスがおすすめです。渋谷・新宿・池袋・恵比寿・青山などの住所を月額660円から利用でき、法人登記にも対応しています。

▶DMMバーチャルオフィスの評判・口コミはこちら

5.METSオフィス|用途に合わせて低料金プランを選べる

料金を抑えながら、利用目的に合ったプランを選びたい人にはMETSオフィスがおすすめです。新宿三丁目・新宿御苑・日本橋兜町・赤羽の住所を利用でき、法人登記に対応したプランも用意されています。

▶METSオフィスの評判・口コミはこちら

6.ワンストップビジネスセンター|郵便転送や会議室も利用できる

郵便転送や会議室までまとめて利用したい人には、ワンストップビジネスセンターがおすすめです。青山・田町・表参道・六本木・虎ノ門など東京都内の複数店舗から住所を選べ、法人登記に対応したエコノミープランは月額5,280円から利用できます。

▶ワンストップビジネスセンターの評判・口コミはこちら

7.ユナイテッドオフィス|東京都内の複数拠点から住所を選べる

東京都内の複数拠点から住所を選びたい人には、ユナイテッドオフィスがおすすめです。東京9オフィス15か所の住所を利用でき、全プランで法人登記に対応しています。

▶ユナイテッドオフィスの評判・口コミはこちら

目的別に選ぶ東京のおすすめバーチャルオフィス

料金・法人登記・住所など目的別にバーチャルオフィスを選ぶイメージ

自宅住所を公開したくない個人事業主・副業者にとって、料金を抑えたい、法人登記したい、東京の住所を選びたいなど、重視する条件は人によって異なります。ここでは目的ごとに候補を絞って紹介します。

自宅住所を出さずに事業用住所を使いたい

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おすすめ選ぶポイント
レゾナンス低料金で法人登記と郵便転送を利用できる
バーチャルオフィス1低料金で法人登記と定期的な郵便転送に対応
GMOオフィスサポート東京の住所を幅広い拠点から選べる

自宅住所を仕事で使いたくない場合は、住所利用だけでなく、郵便物をどう受け取るかまで考えて選ぶのがポイントです。

月額料金を抑えたい

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おすすめ選ぶポイント
DMMバーチャルオフィス低料金で住所利用と法人登記に対応
METSオフィス利用目的に合わせて低料金プランを選べる
バーチャルオフィス1低料金ながら法人登記と郵便転送にも対応

料金を重視する場合も、最安プランで必要な郵便物を受け取れるか、法人登記できるかまで確認して選びましょう。

法人登記できる住所を使いたい

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おすすめ選ぶポイント
レゾナンス低料金で法人登記と郵便転送を利用できる
GMOオフィスサポート初期費用0円で法人登記対応プランを利用できる
ワンストップ
ビジネスセンター
全プランで法人登記に対応

法人登記する場合は月額料金だけでなく、郵便物の受け取りや将来必要になるサービスまで含めて比較しましょう。

東京の住所・エリアから選びたい

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おすすめ選ぶポイント
ワンストップ
ビジネスセンター
東京都内の幅広い店舗から選べる
GMOオフィスサポート渋谷・銀座・新宿・青山などから選べる
ユナイテッドオフィス東京都内の複数拠点から住所を選べる

住所を重視する場合は、拠点数だけでなく、自分の事業に使いたいエリアが含まれているかを確認しましょう。

会議室やワークスペースも使いたい

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おすすめ選ぶポイント
ワンストップ
ビジネスセンター
住所利用や郵便転送に加えて会議室も利用できる
ユナイテッドオフィス東京都内の複数拠点で会議室を利用できる

取引先との打ち合わせなどで実際の場所も使いたい場合は、住所だけでなく会議室の場所や利用料金まで確認して選びましょう。

東京のバーチャルオフィスを選ぶ5つのポイント

東京のバーチャルオフィスを5つのポイントから選ぶイメージ

自宅住所を公開したくない個人事業主・副業者は、月額料金だけでなく、住所の用途・法人登記・郵便対応・エリア・契約条件の5つを確認して選びましょう。

1.自宅住所の代わりに必要な用途で使えるか確認する

バーチャルオフィスは、プランによって住所を利用できる範囲が異なります。Webサイトや名刺への掲載、郵便物の受け取り、法人登記など、自宅住所の代わりに何に使うのかを決めて、必要な用途に対応したプランを選びましょう。

2.法人登記するなら登記できるプランの料金を比較する

法人登記する場合は、サービスの最安料金ではなく、法人登記できるプランの月額料金を比較しましょう。最安プランでは法人登記できず、上位プランの契約が必要なサービスもあります。

3.郵便物の転送頻度・通知方法・追加料金を確認する

郵便物の転送頻度は、月1回・隔週・週1回などサービスによって異なります。転送料や手数料、郵便物の通知方法、スポット転送、店舗受取の可否まで確認しましょう。

4.事業に合った東京の住所・エリアを選ぶ

東京では銀座・渋谷・新宿・青山・日本橋など、さまざまな住所を選べます。拠点数だけでなく、自分の事業に使いたいエリアがあるかを確認しましょう。

郵便物を店舗で受け取る人や会議室を利用する人は、自宅や取引先からのアクセスも確認しておきましょう。

5.初期費用・最低契約期間まで含めて比較する

月額料金だけでなく、入会金・保証金・事務手数料・郵便転送料・最低契約期間まで確認しましょう。年払いを選ぶ場合は、途中解約時の返金条件も確認が必要です。

東京のバーチャルオフィスに関するよくある質問

東京のバーチャルオフィスを契約する前に確認しておきたい、個人事業主・副業者からよくある質問をまとめました。

東京のバーチャルオフィスは個人事業主や副業でも利用できますか?

はい、個人事業主や副業でも利用できます。自宅住所を公開したくない場合に、Webサイトや名刺、請求書などへ記載する事業用住所として利用できます。

東京で法人登記できる料金が安いバーチャルオフィスはどこですか?

今回比較した7社では、DMMバーチャルオフィスが月額660円から法人登記に対応しています。

バーチャルオフィスの住所で法人登記できますか?

法人登記に対応したバーチャルオフィスのプランを選べば、借りた住所を本店所在地として法人登記できます。最安プランでは法人登記できないサービスもあるため、契約するプランを確認しましょう。

バーチャルオフィスの住所を開業届に使えますか?

バーチャルオフィスを事業所として利用する場合、その所在地を開業届に記載できます。

東京都外に住んでいても東京の住所を利用できますか?

はい、東京都外に住んでいても東京のバーチャルオフィスを契約できます。契約した東京の住所を事業用住所として利用できます。

銀座・渋谷・新宿など、選ぶ住所によって料金は変わりますか?

住所によって料金が変わるかはサービスによって異なります。GMOオフィスサポートのように東京の複数拠点を同じ料金体系で利用できるサービスもあれば、拠点によって料金が異なるサービスもあります。

バーチャルオフィスに届いた郵便物はどう受け取れますか?

契約したプランに応じて、自宅など指定した住所へ転送されます。サービスによっては店舗での直接受取や、郵便物が届いた際の通知にも対応しています。

バーチャルオフィスの住所で法人口座を開設できますか?

バーチャルオフィスの住所でも法人口座の開設申請はできます。口座開設には金融機関の審査があり、審査基準は金融機関によって異なります。

【まとめ】東京のバーチャルオフィスは料金・法人登記・住所を比較して選ぼう

東京のバーチャルオフィスは、月額料金だけでなく、法人登記・郵便物の受け取り・利用できる住所まで確認して選びましょう。

自宅住所を公開したくない個人事業主・副業者は、Webサイトや名刺に使う住所だけ必要なのか、郵便物の転送も必要なのか、将来法人登記するのかを整理すると、契約するプランを絞れます。

料金を抑えたいならDMMバーチャルオフィス、法人登記と郵便対応のバランスならレゾナンス、会議室も利用したいならワンストップビジネスセンターがおすすめです。契約前に公式サイトで最新の料金とプラン内容を確認しましょう。



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